これが合って初めて効果的で、有効な調査が可能となります。
評価調査員と受審事業所は同じ評価表を使って、現状を各項目にそって評価・確認していきます。
これが、受審事業所は自己評価であり、これが、評価機関の訪問調査です。
同じ言語で、同じ定義で現状を把握してはじめて、確認、評価できるわけですから、この部分を評価機関はしっかりと受信施設に伝える必要があります。
訪問調査時には、受審事業所が不安にならないように事前に知らないこと、分からないことの詳細を調査員は電話聞き取りなどで、クリアーにしていくことが求められます。
第三者評価調査員はあくまでも受審事業所の応援者、支援パートナーです。
事実と意見を見極め、正確に現状を把握し、受審事業所に気づきを与へ、サービスの質の向上を目的とした現状把握に努めることになります。
第三者評価を受ける目的を明らかにして、評価機関と言葉の定義化を行ったうえで自己評価をはじめてください。
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